がんは、日本では1981年より死因の第1位であり、罹患率についても生涯のうち2人に1人ががんに罹患すると推計されています。またがん患者の約3人に1人が就労可能年齢（20～64歳）で罹患しており、改めて言うまでもなく、がんは国民の健康にとって極めて重要な課題です。

わが国のがん対策としては2007年4月にがん対策基本法が施行され、これに基づき第1期がん対策推進基本計画が策定され、その後改訂を重ね2017年には第3期基本計画が策定されています。この国の基本計画を踏まえ、岐阜県においても地域の実情に応じたがん対策推進計画が策定されています。

その中では重点課題として「がん予防」「がん医療の充実」「がんとの共生」の3分野が掲げられています。「がんの予防」では喫煙対策や検診受診率向上が重要であり、「がん医療の充実」においては特にがんゲノム医療や小児・AYA世代・高齢者への対応が求められています。また「がんとの共生」においては、患者・家族への支援や就労支援など社会的側面の充実が重要とされています。

岐阜大学医学部附属病院では2006年に腫瘍センターが設置され、2008年よりがんセンターとして体制整備が進められてきました。私は2026年4月よりがんセンター長を拝命し、その責務の重さを強く認識しております。これまで吉田和弘前センター長（現学長）が掲げられてきた「大学病院に来てよかった」と実感していただける医療の提供という理念を継承しつつ、さらなる発展を目指してまいります。

今後は、がんゲノム医療拠点病院の実現を重要な目標として掲げ、ゲノム医療体制の一層の強化を図ります。また大学病院としての使命のもと、治験や臨床試験を積極的に岐阜へ誘致し、先端の医療を地域で受けられる環境整備を推進してまいります。さらにDx（デジタルトランスフォーメーション）を活用した診療・研究基盤の強化により、将来の岐阜県におけるがん医療の再構築を見据えた取り組みを進めます。

加えて、がん登録データなどのリアルワールドデータを活用し、地域医療における課題を明確化するとともに、医療資源の適切な配分に基づく均てん化と集約化・重点化を推進していくことが重要と考えております。岐阜県内の医療機関との連携を一層強化し、地域の中核病院として持続可能で質の高いがん医療提供体制の構築に貢献してまいります。岐阜大学医学部附属病院・がんセンターは、最先端医療の実践とともに、患者さんやご家族に寄り添った医療を提供し、岐阜県のがん医療を牽引する存在として発展し続けてまいります。

岐阜大学医学部附属病院
がんセンター長

松橋延壽